「科学の言葉」である数学を研究するとともに、「数学」を共通の言葉として様々な科学に通じる「理（ことわり）」を明らかにしようとする学問が数理科学です。

最近では、純粋に数学の理論として研究されていたことが物理数学で重要な役割を果たすことがわかったり、逆にカオスやフラクタルといった現実の現象を解明する試みが数学の大きな発展をもたらしたりと、大きな視野で「数理科学」としてとらえることの必要性が認識されています。理論と現実を結びつけたり、大量のデータを処理するためにコンピュータを活用することも不可欠であり、そしてコンピュータの計算原理の研究もまた数理科学の一分野です。このように数理科学は、論理を追究する数学としての一面と他の科学分野とダイナミックに関係して発展する一面を合わせ持っています。

「数理科学」は、もっとも歴史の古い科学である数学を根幹としながら、つねに新しく、大きな可能性をもった学問分野なのです。

- 確実な数学の素養のもとに、変化する現代に揺るぎない人材の養成 -

抽象化・普遍化された理論の研究によって、物事の本質にアプローチすることが数理科学の使命であるといえます。そのためには、なにより理論的な基礎の理解が必要となります。数理科学科ではこのような考えのもとに、数学の基礎理論の理解を教育の目標としています。

また、データを統計学的に扱うための理論的基礎、コンピュータ計算の基礎原理なども、それぞれの分野における教育の目標となっています。

このように理論的な基礎を十分に身につけることこそが、どのように変化する状況にあっても本質的なものを見きわめる力を養うことになると考えています。

また、抽象的・普遍的に物事を見ることができ、それをもとに確実な判断を示すことのできる人材が、数理科学科に求められている人材であるといえます。

２つの専攻
数理科学科には、「数学専攻」と「統計学専攻」の２専攻があり、数学専攻の卒業生には学士（理学）の学位が、統計学専攻の卒業生には学士（工学）の学位が与えられます。この制度は、数理科学科における理論から応用までの幅広い教育および研究に対して特別に認可されているものです。卒業研究としてどのようなテーマを選ぶ計画であるかに基づいて、３年次進級のときに各自がどちらの専攻にするかを選択します。
２つの専攻では必修科目が異なりますが、学生独自の計画にもとづいて両専攻にまたがった履修をすることも可能であるように配慮されています。

数理科学科では、卒業後、大学院修士課程に進学する学生が多数います。その進学の動機としては、奥深い数理科学のさらに進んだ研究を目指すというのが最も多いようですが、必ずしもそればかりではありません。より高度な数理科学の知識が、企業や教育の現場においても歓迎されるからです。

就職に関しては、各企業に就職した卒業生の活躍もおおいに貢献し、数理科学科の卒業生は「柔軟な発想と広い視野を備えている」、「抽象的・本質的なもののとらえ方ができる」といった定評ができており、幅広い職種の企業から数理科学科の卒業生が歓迎されています。実際、卒業生の就職先は、自動車・電気機器などのメーカー、鉄道、コンピュータ・ソフトウェア、銀行、損害保険、商社など多岐にわたっています。

また、数理科学科で教職科目を履修して卒業すれば、中学校・高等学校教員の１種免許（数学、情報）が取得できます。この免許を生かして、毎年２、３人から数人の卒業生が中学あるいは高校の数学教員を志します。

学部卒業生の進学・就職の割合は年ごとにかなり異なりますが、大まかに言って進学と就職が同じくらいの割合です。



修士課程修了者を採用したいという企業も多く、修士課程修了者の就職状況も良好です。近年では、中学・高等学校の教師になることを希望する場合は修士課程を修了した方が有利です。



＊「その他」とは公認会計士資格や法科大学院などへの希望者です。

- 企業は、数理科学を学んだ人材を求めています -

企業からの求人は例年数多くあり、そのうち学校推薦を希望している企業も多くあります。平成20年度の学校推薦企業数は学部28社、修士31社、平成21年度は学部、修士ともに25社です。複数人の推薦希望もあるため、学校推薦希望数は数理科学科一学年の学生数を上回ることになります。主な学校推薦企業は、
東芝、ニコン、富士通、豊田自動織機、リコー、東レ、日本ユニシス、IHI、NTTデータ、凸版印刷、大日本印刷、 日本電気、ブリジストン、旭化成、アマダ、沖電気
などです. 但し、数理科学科の学生が希望することの多い金融や保険会社は学校推薦という制度自体を採用していないこと、また、学校推薦という制度に伴う制約を望まない学生が多いため、数理科学科では学校推薦よりも自由応募で就職する学生数の方が多くなっています。

平成21年度の主な就職先は以下の通りです。
NTTデータ、日本ユニシス、アルパイン、日本アイ・ビー・エム、富士通、三菱自動車工業、アイ・ティ・フロンティア,ライターム、オービック、三井物産、静岡銀行、東京海上日動火災保険、日本興亜損害保険、日本生命保険、野村證券、三井住友海上きらめき生命保険、三菱東京ＪＦＪ銀行、三菱UFJ信託銀行、明治安田生命保険、三井不動産販売、ニューオオタニ、日本中央競馬会、ボッシュ、塩野義製薬、イーソル、東芝ソリューションズ、大和証券エスエムビーシー、三井住友銀行など